皮膚や粘膜に感染する200種以上のヒトパピローマウイルス（HPV）のうち、特に子宮頸がんの原因となりやすい型（高リスク型）のHPVの感染を予防するワクチンです。子宮頸がんとは、子宮頸部にできるがんです。 主に性交渉によるHPV感染が原因です。HPVはごくありふれたウイルスですが、そのうちの一部が子宮頸がんのほか、中咽頭がん、肛門がん、腟がん、外陰がん、陰茎がんなどの原因になる場合があります。 現在、小学6年生～高校1年生に相当する年代の女性は公的な費用による無料接種（定期接種）が受けられます。WHO（世界保健機関）でも接種が推奨され、現在120カ国以上で公的な予防接種が実施されています。カナダ、イギリス、オーストラリアなどでは80％以上の女性が接種しています。
2価ワクチン（サーバリックス）は高リスク型HPVのうち16型、18型、4価ワクチン（ガーダシル）はさらに尖圭コンジローマなどの原因となる6、11型の感染を防ぐ効果があり、子宮頸がんの原因の50～70％を防ぎます。2023年度より公費で接種できるようになった9価ワクチン（シルガード9）は、さらに5つの型のHPVの感染を防ぐ効果があり、子宮頸がんの原因の80～90%を防ぎます。
実際に子宮頸がんの発生との関連を調べたデータが国内外で報告されており、感染による前がん病変（異形成）のほか、⼦宮頸がんの発症を減らす効果が証明されています。16歳頃までの接種、特に初交（初めての性交渉のこと）前の接種は特に効果が⾼いことが⽰されていますが、それ以上の年齢でも⼀定の効果が期待できることもわかっています。45歳以上は有効性のデータがないため、HPVワクチンの接種は推奨されていません。
01: ⽇本では予防接種法に基づき、2013年4⽉から⼩学校6年⽣〜⾼校1年⽣に相当する⼥性を対象に公費による無料接種（定期接種）がおこなわれています。
02: 対象年齢以外では、1997年4⽉2⽇～2008年4⽉1⽇に⽣まれた⽅を対象に、無料でHPVワクチンを接種できる「キャッチアップ接種」 が公費で⾏なわれています（2025年3⽉まで）。
キャッチアップ接種に関する最新の検討状況
2025年3月末までに接種を開始した方が、全3回の接種を公費で完了できるようになりました。
現在、定期接種の対象となっているHPVワクチンには2価ワクチン（サーバリックス）、4価ワクチン（ガーダシル）、9価ワクチン（シルガード9）の3種があります。それぞれ接種回数や接種の間隔が異なります。いずれも原則1年以内に3回（9価ワクチンのみ、2回の場合もある）の接種を終えるようにします。
いずれも原則1年以内に接種を終えるようにします
※表は左右にスワイプして見ることができます。
| HPVワクチンの種類 | 接種2回目 | 接種3回目 | 備考 | |
|---|---|---|---|---|
| 2価ワクチン （サーバリックス） |
1回⽬の1ヶ⽉後 ※この時期にできない場合は1回⽬の1ヶ⽉2.5ヶ⽉以内に接種 |
1回⽬の6ヶ⽉後 ※この時期にできない場合は1回⽬から5～12ヶ⽉以内に接種 |
||
| 4価ワクチン （ガーダシル） |
1回⽬の2ヶ⽉後 ※この時期にできない場合は1回⽬から1ヶ⽉以上あけて接種 |
1回⽬の6ヶ⽉後 ※この時期にできない場合は2回⽬から3ヶ⽉以上あけて接種 |
||
| 9価ワクチン （シルガード9） |
15歳未満で 初回接種 |
1回⽬の5ヶ⽉以上後 （合計2回で終了） |
2回⽬を5ヶ⽉未満で 接種した場合のみ 3回⽬が必要 |
|
| 15歳以上で 初回接種 |
1回⽬の2ヶ⽉後 ※この時期にできない場合は1回⽬から1ヶ⽉以上あけて接種 |
1回⽬の6ヶ⽉後 ※この時期にできない場合は2回⽬から3ヶ⽉以上あけて接種 |
||
赤字＝標準的な接種間隔
HPVワクチンは上腕などに筋肉注射で接種します。副反応として多いものは、接種部位の痛みや腫れ、⾚みなどの症状で、多くの場合は数⽇程度でおさまります。また、頻度は不明ですが接種後に痛みや、注射の恐怖や興奮などをきっかけとした失神が起こることもあります。アレルギー症状などのきわめて重い副反応の頻度は接種96万～860万回に1回と、症状によって差があります。なお、接種後30分程度はゆっくりと座って様⼦を⾒るようにし、当⽇は激しい運動は避けてください。
HPVワクチンは2013年4⽉に国の定期接種が始まりましたが、接種後の多様な症状が報告されたため、同年6⽉、定期接種を続ける⼀⽅、専⾨家の分析の上、適切な情報提供ができるまでは⾃治体から接種対象の⼥性へ予診票などを送るなどの積極的な勧奨を⾏なわないこととしました。2021年11⽉、報告された多様な症状とワクチン接種の因果関係は証明されなかったため、2022年4⽉から積極的勧奨が再開されました。定期接種の開始直後は約80％に達していた接種率は、積極的勧奨の中⽌により1％以下に急落。海外の接種率に⽐べ⼤きく遅れています。
A-14. 20歳から2年に1回 、市町村が実施しています。
20歳になったら、性交渉を⼀度でも経験した⼈は2年に1回受けることが勧められます。⼦宮頸がん検診は、⼦宮頸部の細胞をブラシ等でこすりとり、細胞に異常がないかを調べるもので、市区町村の対策型検診として実施されています。
また、30歳以上の⼥性が5年に1回受ける「HPV検査単独法」という、新しい⼦宮頸がんの検査の導⼊に向けた準備が進められています。
検診は⾃覚症状がないうちに受けることが⼤事です。不正出⾎や⽉経不順などの症状がある場合は、検診の機会を待たずに医療機関を受診しましょう。
⼦宮頸がん予防のHPVワクチン接種率アップに向けた課題
⼤阪⼤学⼤学院医学系研究科 産科学婦⼈科学 講師 上⽥ 豊先⽣
⼦宮頸がん予防のためのヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの積極的勧奨が2022年度に再開されました。この積極的勧奨が差し控えられていた2013〜2021年度の間に公費でのHPVワクチン接種を逃した⼥性の接種が課題になっています。また、定期接種対象者になっている⼩学校６年⽣〜⾼校１年⽣相当の⼥性の接種率のアップも課題です。現状では⽇本ではどれくらいの接種率なのかといった推計や、積極的勧奨再開後の接種勧奨の課題などについて、専⾨家がわかりやすく解説します。
【監修】上⽥ 豊 先⽣
⼤阪⼤学⼤学院 医学系研究科 産科学婦⼈科学 講師
最終更新日：2025年1月20日
がん相談
寄付で支援
閉じる
