2026年06月01日
公益財団法人日本対がん協会は、2026年度「がん検診研究助成事業」の公募を6月から開始しました。募集期間は8月31日が期限です。
がんは日本の死亡原因の第1位であり、がん検診は重要な対策の一つです。2023年度から開始した日本対がん協会のがん検診研究助成事業では、がん検診の新たな技術開発などに向けた基礎・臨床研究から、普及啓発に向けた手法の開発、社会調査等まで、幅広い分野を対象に研究助成に取り組んでいます。
公募の詳細については、下記の特設ページよりご覧いただけます。
*特設ページでは2023年度、2024年度、2025年度の採択結果も掲載しています。
公益財団法人日本対がん協会は、がん検診の質や受診率の向上をはじめとするがん検診の研究課題について研究概要の公募を行い、優れた研究を対象に助成を行う。
・がん検診にかかわる基礎研究、臨床研究、普及啓発に関する研究の3分野からある程度均等になるように選ぶ。
・分野を選択するうえでは、過去の採択例を参考にすること。
【分野1】基礎研究(がん検診技術の開発に向けた基礎研究等)
【分野2】臨床研究(がん検診研究の基礎から臨床への橋渡し的な研究等。企業が実施する治験等は対象としないが、医師主導治験は対象とする)
【分野3】がん検診の受診率や質の向上、普及啓発に向けた手法の開発、社会調査等
国内の大学や研究機関、医療機関、対がん協会支部に所属する研究者及び医療従事者(医師、看護師、薬剤師、技師、管理栄養士、放射線医学物理士、実験動物関係技術者、公認心理士、臨床心理士 等)。
1件あたり300万円を限度(総額3000万円)。当該年度内に使い切れなかった場合は、次年度に繰り越すことができる。研究が複数年にわたる場合は、年度ごとに申請することとする(最長3年)。
2026年6月1日(月)~2026年8月31日(月)17時迄【必着厳守】
日本対がん協会公式サイト内の特設ページから申請書と申請書別紙をダウンロードし、必要事項を記入のうえ、専用フォームより提出すること。なお、任意で業績論文を5本まで添付できる。ただし、論文は査読のあるものに限る。
本件に関するお問い合わせ先
公益財団法人 日本対がん協会
がん検診研究グループマネジャー
服部尚
Mail:grantgankenshin@jcancer.jp
電話:03-3541-4771