コロナ禍でも、日本では
1日あたり約2700人が
「がん」と診断されています。 夏募金にご協力ください

日本では、年間約100万人の方が新たにがんと診断されています。毎日新型コロナの感染者数が発表されている中でも、毎日約2700人ががんに罹患していることになります。
また、新型コロナの重症化リスクが高いと言われているがん患者さんは、がんの不安や悩みに加え、新型コロナの不安や恐怖も重なり、「二重苦、三重苦」といっても過言ではない状況になっています。そんながん患者さんやご家族には、寄り添い・支える存在が必要です。

「がん治療を続ければ、新型コロナで死んでしまうのでは…」
抗がん剤治療中の女性からの がん相談ホットラインへのご相談でした。抗がん剤の副作用で白血球が少なくなると、感染症のリスクが高くなります。場合によっては、命を脅かすような事態にもなりかねません。

怖くて外出できず、不安で夜も眠れなくなったといいます。体のだるさや手足のしびれといった副作用もあり、体ばかりではなく心もつらい状態で治療を続けてきた相談者にとって、新型コロナというさらなる不安が加わり、心は限界に達していました。
がん患者さんたちには、寄り添う存在が必要です
緊急事態宣言が出され、曜日を減らし時間を短縮してホットラインを実施していた時、がん相談ホットラインを必要とする声が沢山寄せられました。*

「ホットラインが毎日やっていないのはとても不安です。気持ちを聞いてもらえる場所がなくなってしまう」
「治療をがんばって続けてこられたのも、ホットラインのお陰です。いつも相談員さんが不安な気持ちを聞いてくれていたからです。ここがこのまま無くなったらどうしたらいいのでしょう。治療をがんばっていけるか不安になりました」

*7月10日現在は、時間は短縮していますが毎日実施しています
コロナ禍のいま、がん患者さんが笑顔で暮らせるように
寄せていただいた声のように、私たちを必要としてくださる方々のために、私たちはその気持ちに応えるべく、この活動をどのような状況下であっても続けていかなくてはならないと、強く思っています。
どうか、私どもと一緒に、がん患者さんやご家族を支える伴走者になっていただけないでしょうか。皆様のお力をお貸しください。
がん患者さんの支援活動を継続するために、あなたの支えが必要です
日本対がん協会では、ホットラインの実施以外にも、新型コロナの感染が拡大しはじめるとすぐに協会のネットワークを使ってがん患者さんの不安の声を集め、がん専門医による対応策の情報発信を開始。また、新型コロナに関する無料相談を実施して、がん患者さんに寄り添い続けています。
しかし、密を避けるためにチャリティイベントがことごとく中止になり、寄付金の減少を余儀なくされています。このままではホットラインや情報発信を支える資金の目途が立ちません。

今回のように突発的な緊急事態にすぐに活動を開始できるのは、日本対がん協会の活動に共感してくださる皆さまの継続的な「毎月の寄付」に支えられているお陰です。どうか、継続寄付もあわせてご検討ください。

寄付特典

ご希望の場合、一定額以上のご寄付をいただいた企業、個人のお名前を朝日新聞紙上に掲載させていただきます。
また企業のお名前は協会ホームページに掲載させていただきます。

寄付金控除(個人寄付)

年間合計寄付金額が2000円を超える場合には、確定申告を行うことで所得税の還付が受けられます。
「所得控除」か「税額控除」、いずれか有利な方を選択できます。

税制優遇措置(法人寄付)

当協会は、「特定公益増進法人」として免税団体に認定されています。当協会へのご寄付は、税控除(税制優遇)の対象になります。
法人からの寄付の場合は寄付金を損金算入することができます。