2022年09月01日

がん検診デジタルクーポン ５大がんに対象拡大
９月１日から１万枚「無料」キャンペーン開始

 
公益財団法人日本対がん協会（垣添忠生会長）は9月1日(木)から、｢がん検診デジタルクーポン無料キャンペーン｣を始めます。5つのがん検診（胃、肺、大腸、乳、子宮頸）に対象を拡大し、12月31日（土）までの期間中、合計1万枚の無料クーポンを配布する予定です。
 
春のキャンペーンは乳がん、子宮頸がんの2つの検診を対象に多くのご応募をいただきました。秋のキャンペーンでは、新たに大腸がん、肺がん、胃がんの３つの検診を加え、５つのがん検診が対象になります。
 
無料クーポンは、スマートフォンやパソコンから応募でき、５つのがん検診ごとに先着順または抽選で入手できます。日本対がん協会のグループ支部をはじめ、全国の提携先検診施設で、国の指針に沿ったがん検診を無料で受けることができます。手数料等費用は一切かかりません。がん検診の受診対象者だけでなく、ご家族やパートナーの方も受診対象者へのプレゼントとして応募できます。
 

 

がんは早期に発見できれば、治る可能性が高い病気です。がん検診では多くの早期がんが見つかっています。しかし、コロナ禍による受診控えで早期発見への影響が心配されています。がんが進行すると治療の選択肢が減り、身体的・精神的な負担だけでなく、治療費など経済的な負担も増えます。無料クーポンは、がん検診対象者の負担軽減と、科学的根拠に基づくがん検診の受診を促そうというキャンペーン趣旨に賛同いただいた株式会社千趣会、住友生命保険相互会社、エフエムジー＆ミッション株式会社、株式会社クレハからのご寄付をもとに発行されます。「がんで苦しむ人や悲しむ人をなくしたい」。日本対がん協会は、賛同企業と共に、がん検診の受診を応援し、がんの早期発見をめざします。
 

日本では毎年約100万人が新たにがん患者となり、生涯で２人に１人ががんに罹患すると言われています。がんは1981年から死因の第１位であり、2020年は37万8,385人が亡くなりました。一方で、医療技術の進展により、がんは早期に発見できれば治る可能性が高くなっています。国は、がんによる死亡率を下げるという科学的根拠に基づく５つのがん検診（胃、肺、大腸、乳、子宮頸）を推奨し、受診率の向上を図っています。しかし、その多くは受診率が50％に達していません。
 
がん検診は、実施する自治体によって、無料の場合もあれば、少額の自己負担が必要な場合もあります。厚生労働省は、一定の年齢の人を対象に子宮頸がん検診、乳がん検診、大腸がん検診を無料で受診できるクーポン券を発行して受診を促し、受診率の向上につなげようとしています。無料クーポン券は国や自治体の費用負担で発行されるものと、日本対がん協会など民間団体が寄付金などをもとに発行するものがあります。いずれも検診の内容は同じです。
 

がん検診デジタル無料クーポンは、賛同企業からの寄付金をもとに発行されます。利用希望者は、日本対がん協会または賛同企業のホームページから申し込みサイトへアクセスし、必要事項を入力するだけ。がん検診対象者に限らず、ご家族やパートナーが申し込み、対象者へ贈ることもできます。受診予約は対象者ご本人が最寄りの検診施設へ直接電話して予約します。クーポンが使える検診施設はサイトでご確認ください。
 

無料クーポンの対象となるがん検診は、国の指針に沿って実施されている５つのがん検診です。対象となる年齢や受診する間隔は、がん検診の種類によって異なります。
 

 
■日本対がん協会■

1958年設立。｢がんで悲しむ人や苦しむ人をなくしたい｣との目標のもと、民間の立場で「がん予防･検診の推進｣｢がん患者･家族の支援｣｢正しい知識の啓発普及｣という３つの柱に沿った活動に取り組んでいます。
HP（https://www.jcancer.jp/）
 
■賛同企業■

・株式会社千趣会（https://www.senshukai.co.jp/）
・住友生命保険相互会社（https://www.sumitomolife.co.jp/）
・エフエムジー & ミッション株式会社（https://www.fmg-mission.jp/）
・株式会社クレハ（https://www.kureha.co.jp/）