がん検診の推進

日本のがん検診の現状

がんを治すには、早期発見と適切な治療が何より重要です。そのためには、定期的にがん検診を受ける必要があります。
しかし日本の検診受診率はまだまだ低く、欧米の受診率が70～80%と言われるのに対し、肺がんを除けば日本は50%にも満たない状況です。また、新型コロナウイルス感染症の影響で2020年のがん検診受診者が大幅に減り、発見がん数が減る恐れがあることを、支部へのアンケートを元に対がん協会報などで発信し、それを大手メディアが報じました。当協会では、受診率を向上させるため、さまざまな取り組みを行っています。

男女別がん検診の受診率の推移(40〜69歳)

出典:2019年国民生活基礎調査(2016年は熊本県は含まない)

日本対がん協会グループの検診

日本対がん協会の各地の支部では、胃、大腸、肺、乳房、子宮頸などのがん検診を行っています。年間でのべ１千万人以上が受診しており、対がん協会発足以来の累計受診者数は4億人を超えています。これは住民検診の実施機関としては日本最大の規模です。

検診車
写真提供：千葉県支部
（公益財団法人ちば県民保健予防財団）

日本対がん協会グループのがん検診実施状況（2020年度抜粋）

日本対がん協会の道府県支部のうち、42支部でがん検診を行なっています。

※1内視鏡検査を含む

※2がん発見率とは…がん発見数÷受診者数=がん発見率

「がん検診年次報告書」の刊行

日本対がん協会は毎年、各支部の検診実施状況を「がん検診年次報告書」にまとめ、1967年から刊行しています。2021年度版の報告書には20年度のがん検診実施状況と、19年度の検診受診者を追跡調査した結果などを収録しています。
報告書の冊子（A4判約240ページ）を御入用の方には有料でおわけします。お問い合わせは協会本部がん検診研究グループ(電話03-3541-4771）へ。

受診率向上や新しい検診手法の開発をめざして

写真提供：埼玉県支部
（公益財団法人埼玉健康づくり事業団）

日本対がん協会は、国立がん研究センターや大学などの研究機関や企業と協力し、がん検診の受診率向上や新しい検診手法の開発に向けた研究に積極的に取り組んでいます。

受診率向上策の実証事業

日本対がん協会は厚生労働省がＰｗＣコンサルティング合同会社に委託した「予防・健康づくりに関する大規模実証事業・がん検診のアクセシビリティ向上策等の実証事業」に採択されました。

国立がん研究センター、（株）キャンサースキャン、（株）プロセシングなどと協力し、がん検診の受診率向上にはどのような手法が効果的かを集約・検証する事業を進めています。

実証事業では、行動経済学の「ナッジ理論」やソーシャルマーケティングなどを取り入れてつくった資材などをもとに、支部や自治体とともに受診勧奨を実施。効果を分析しています。開発した方法を普及させ、事業が終わった後も受診率を向上させる体制が続けられるようになることを目指しています。

また、受診率の高い自治体をヒアリングしてほかの自治体に好事例として紹介し、ネットとそれ以外の方法による集団検診の申し込みの比較、希望する検診の記入方法の比較検証などを進めています。

血液検査で乳がん発見へ

当協会では、血液中のマイクロＲＮＡというがんマーカーを測る新たな検診手法の開発を国立がん研究センターなどと共に進めてきました。北海道、福井、愛媛、鹿児島などの支部も参加し、乳がん検診受診者に協力を求め、マンモグラフィなどと比較して新手法を評価しています。

検診無料クーポンの発行

定期的ながん検診の大切さを訴える広報・啓発活動のほか、受診のきっかけとなるように、協会独自の乳がん（マンモグラフィ）検診無料クーポン券や子宮頸がん検診無料クーポン券の発行、配布を行ってきました。

2022年４月からは、賛同する企業とともに「がん検診デジタルクーポン 無料プレゼントキャンペーン」を始めました。スマホやＰＣ経由で多くのご応募をいただいてます。

※画像はイメージです

最終更新日：2022年9月2日