がん検診の推進

日本のがん検診の現状

がんを治すには、早期発見と適切な治療が何より重要です。そのためには、定期的にがん検診を受ける必要があります。
しかし日本の検診受診率はまだまだ低く、欧米の受診率が70～80%と言われるのに対し、肺がんを除けば日本は50%にも満たない状況です。また、新型コロナウイルス感染症の影響で2020年のがん検診受診者が大幅に減り、発見がん数が減る恐れがあることを、支部へのアンケートを元に対がん協会報などで発信し、それを大手メディアが報じました。当協会では、受診率を向上させるため、さまざまな取り組みを行っています。

男女別がん検診の受診率の推移（国民生活基礎調査による推計値）

日本対がん協会グループのがん検診実施状況（2022年度抜粋）

日本対がん協会の道府県支部のうち、42支部でがん検診を行なっています。

[のべ受診者数] 986万5397人 [がん発見数] 12,083件 (約0.1%)

※1内視鏡検査を含む

※2がん発見率とは…がん発見数÷受診者数=がん発見率

 

42支部が2022年度に実施したがん検診は胃、子宮頸部、乳房、肺、大腸、子宮体部、甲状腺、前立腺、肝胆膵腎の九つで、計986万5397人が受診しました。国内で新型コロナウイルス感染症の感染初確認後にあたる2020年度の889万1958人、2021年度の976万5511人から回復傾向にありますが、2019年度の1088万130人を９％下回り、コロナ禍の影響が続いているとみられます。
 
がん死亡率を低減させるという科学的根拠に基づき、国が推進している五つのがん検診（胃、肺、大腸、乳房、子宮頸部）の受診者は、2022年度が913万3084人で、2021年度の906万2369人を上回りました。
 
2021年度比で、肺がん検診は1.9％増、大腸がん検診は3.1％増でした。一方で、胃がん検診は0.4％減、乳がん検診は2.4％減、子宮頸がん検診は2.1％減となりました。

 

「がん検診年次報告書」の刊行

日本対がん協会は毎年、各支部の検診実施状況を「がん検診年次報告書」にまとめ、1967年から刊行しています。2023年度版の報告書には22年度のがん検診実施状況と、21年度の検診受診者を追跡調査した結果などを収録しています。

受診率向上や新しい検診手法の開発をめざして

写真提供：埼玉県支部
（公益財団法人埼玉県健康づくり事業団）

国立がん研究センターや大学などの研究機関と協力し、がん検診の受診率向上や課題の探索、新しい検診手法などの開発に向けた研究助成事業に積極的に取り組んでいます。

当協会はがん検診研究のすそ野を広げるため、23年度に「がん検診研究助成事業」を始めました。「分野Ⅰ・基礎研究」「分野Ⅱ・臨床研究」「分野Ⅲ・がん検診の受診率向上、普及啓発に向けた手法開発、社会調査等」の３分野を対象に公募し、初年度は18人の研究者による研究テーマを採択しました。

コロナ禍で減少したがん検診受診者数の回復などを目的に、スマートフォンなどで手軽に取得できるよう従来の無料クーポン券（印刷物）をデジタル化し、2022年度から発行しています。

2023年度は貧困世帯やひとり親家庭、非正規社員など、がん検診を受けたくても受けられない方を対象に、支援団体や健診（検診）団体を通じて利用を呼びかけるとともに、当協会グループ支部も独自キャンペーンを実施。併せて支援団体と「がん検診セミナー」を共催し、受診率の向上を図りました。

利用者アンケート結果詳細

 

最終更新日：2024年11月5日