がん医療従事者等向け研修会「若年がん患者の妊孕性温存に関する心理支援セ ミナー」の内容を公開
厚生労働科学研究がん対策推進総合研究事業のがん医療従事者等向け研修会「若年がん患者の妊孕性温存に関する心理支援セミナー」が、平成27年10月12日、国立成育医療研究センター講堂(東京都世田谷区)で開催されました。
同事業で平成26年度に課題が採択されている研究班「若年乳がん患者のサバイバーシップ向上を志向した妊孕性温存に関する心理体制の構築」(研究代表者・鈴木直聖マリアンナ医科大学教授)の研究分担者である国立成育医療研究センター研究所の小泉智恵研究員が申請して開催したもので、日本がん・生殖医療学会、日本生殖心理学会、日本対がん協会が共催しました。
研修会の様子(一部割愛)を動画で公開いたします。
乳がん診療の実際と妊孕性温存情報の伝え方
聖マリアンナ医科大学 助教 土屋 恭子
(途中からの収録です)
がん患者と家族の生殖をめぐる心理-小児・思春期から若年成人世代を中心に-
国立がん研究センター 心理療法士 吉田 沙蘭
生殖医療を利用して子どもを望む夫婦への心理支援
東京HARTクリニック 臨床心理士 平山 史朗
がん・生殖医療における日本生殖心理学会の取り組み
国際医療福祉大学 教授 髙見澤 聡
がん・生殖医療における心理支援の国内外の動向
国立成育医療研究センター 研究員 小泉 智恵
がん・生殖医療カウンセリングの取り組みと実践
亀田総合病院 臨床心理士 奈良 和子
閉会の辞
聖マリアンナ医科大学 教授 鈴木 直
(音声のみ)
厚生労働省が所管する「がん対策推進総合研究推進事業(がん政策研究推進事業)」は、平成26年度からの「新たながん研究戦略」に基づき、がんによる死亡者の減少、全てのがん患者とその家族の苦痛の軽減と療養生活の質の維持向上、がんになっても安心して暮らせる社会の構築を目指して、予防・早期発見、診断・治療など、がん医療の実用化や政策課題の解決に資することを目的とする研究事業及びその推進事業です。
がんは我が国において昭和56年から死因の第1位であり、国民の生命および健康にとって重要な課題となっていることから、平成19年4月に「がん対策基本法」が施行されました。また、「がん対策推進基本計画」(以下、「基本計画」という。)が同年6月に策定され、平成24年6月に見直しがされました。
基本計画では、がん対策の総合的かつ計画的な推進を図るため、がん対策の基本的方針が定められました。「がんに関する相談支援と情報提供」はその成果や達成度を計るための主な個別目標に掲げられています。
「がんになっても安心して暮らせる社会の構築」の実現に向けて、これまでがん患者やその家族に対する相談支援事業を行ってきた公益財団法人日本対がん協会における蓄積された知識や経験を活かし、がん患者やその家族に対する相談体制の支援を行うため、「平成26年度がん診断された時からの相談支援事業実施要綱」を定め、これにより「がん診断された時からの相談支援事業」が実施されます。