寄付・寄贈について

日本対がん協会は、皆様から寄付をいただき
全国でがん征圧運動を展開しています。

がん教育基金

「がん教育基金」ご支援のお願い。ご寄付はいくらからでも結構です。

ご寄付はいくらからでも結構です。

公益財団法人ですので、税の減免特典が受けられます。
一定以上のご寄付をいただいた企業、個人のお名前を朝日新聞紙上に
掲載させていただきます。
また企業のお名前は協会ホームページに掲載させていただきます。

がん教育基金 専用口座:

三菱東京UFJ銀行 京橋支店(店番号023)

口座番号 普通預金 0067257

口座名 公益財団法人 日本対がん協会


2009年起草

全国の中学校でがん教育を

今、日本人の2人に1人が、がんになり(男性は6割)、3人に1人が、がんで亡くなっています。この割合は世界一(=日本は世界一のがん大国)なのですが、国民のがんに関する知識は、先進国のなかでもきわめて乏しいのが実情です。

日本は2人に1人が、がんになる

核家族化が進み、病院死がほとんど9割を占める現状では、子供も大人も死を目の当たりにすることがなくなりました。平和な日本では死をイメージさせるものはがんくらいしかなくなってきているのに、がんが「ひみつ」になってしまっているのです。

いまさら大家族制度に戻ることができない以上、「学校でのがん教育」が必要ですが、学校でがんを教える機会はほとんどありません。この現状を打開するため、文科省・厚労省と連携し、多忙を極める現場の先生方の負担を最小限に抑え、なおかつ生徒の発達段階を顧慮しながら、がん教育を進めたいと考えています。

中学3年生が、対象学年としてはベストです。義務教育の最終学年であり、遺伝子や細胞分裂などの基礎知識があるからです。

中学生にがん教育とは時期尚早、と思われるかもしれませんが、性交渉にともなうウィルス感染が原因となる子宮頸がんは、20歳代で急増しており、海外では10代前半の女子にワクチンが投与されています(日本でもようやくワクチンが承認されました)。厚生労働省の指針でも、子宮頸がん検診は20歳から受診する必要があります。15歳の中学3年生にとってわずかに5年後のこと。喫緊の課題なのです。

こうしたことから、中学校3年生全員にがんを分かりやすく、自発的に学習できる教材(DVDなど)を無償配布するボランティア活動を行おうと考え、「公益財団法人 日本対がん協会」のご理解を得て、同協会内に「がん教育基金」を設置させていただきました。

生徒1人あたり100円程度の費用で、教材の配布が実現できます。また、タレントの山田邦子さんと小生で、「課外授業」も実施する計画です。生徒だけでなく、両親への「がん啓発」にも効果的でしょう。中学3年生は約120万人いますから、1億2千万円程度で、一学年全員へのがん教育が実現します。  法人・個人からのご寄付を募り、この計画を実現したいと思っています。「がん教育」は「死生観教育」でもあります。日本人の死生観の再構築にも、この事業が資するところ大と確信します。ご支援のほど、よろしくお願い申し上げます。

子宮頸がん検診は20歳から受診する必要があります。15歳の中学3年生にとってわずかに5年後のこと。

東京大学医学部附属病院
放射線科准教授/放射線治療部門長
中川恵一拝