がん・検診について

患者の方、ご家族の方、まずはがんについて
知りたいという方や、治癒者の方々のために情報をまとめました。

がん検診の種類

検診を受けたいと思っても、
いざ受診しようとすると、わからないことが多いですね。
ここでは、各種がん検診のおおまかな流れや、
検診のメリットやデメリットなどをご案内します。

1.検診は大きく分けて2種類

日本のがん検診は、対策型検診と任意型検診に大きく分けられます。

集団検診(対策型検診)
対策型検診は、ある集団全体の死亡率を下げるために行われるもので、市区町村が老人保健事業で行っている集団検診(例えば住民検診や職域検診)が対策型検診にあたります。公共的な予防対策として行われ、公的な補助金が出るので、無料か自己負担が少額ですみます。受診者の不利益が最小になるような方法が基本とされています。市区町村や会社から委託を受けた機関が行うこともあります(日本対がん協会の支部が行っている検診もこれにあたります)。 職場や地方自治体で受診
個別検診(任意型検診)
職場や地方自治体で受診 任意型検診は、個人が自分の死亡リスクを下げるために受けるものです。人間ドックがその代表例です。健康保険組合から補助金が出ることがありますが、基本的に全額自己負担のため、集団検診に比べて自己負担の金額は多くなります。基本的な検診内容の種類や料金、オプションで選べる検査の種類は、医療機関によって異なります。
職場や地方自治体で受診
2.対策型検診と任意型検診の比較表
  対策型検診
【 住民検診など 】
任意型検診
【 人間ドックなど 】
定 義
目的 対象集団全体の
死亡率を下げる
個人の死亡リスクを
下げる
検診提供者 市区町村や職域・健保組合等のがん対策担当機関 特定されない
概要 予防対策として行われる公共的な医療サービス 医療機関・検診機関等が任意に提供する医療サービス
検診対象者 検診対象として特定された人
(一定の年齢範囲の
住民など)
※ただし無症状であること。
既に症状のある人、診療の対象となる人は該当しません。
定義されない。
※ただし無症状であること。
既に症状のある人や、診療の対象となる人は該当しません。
検診費用 無料、あるいは一部小額の
自己負担が設定される
全額自己負担。
※ただし健保組合などで一定の補助を行っている場合もあります。
特 徴
提供体制 公共性を重視し、個人の負担を可能な限り軽減した上で、受診対象者に等しく受診機会があることが基本となる 提供者の方針や利益を優先して、医療サービスが提供される
受診勧奨方法 対象者全員が適正に把握され、受診勧奨される 一定の方法はない
受診の判断 がん検診の必要性や利益・不利益について、広報等で十分情報提供が行われた上で、個人が判断する がん検診の限界や利益・不利益について、文書や口頭で十分説明を受けた上で、個人が判断する。参加の有無については、受信者個人の判断に負うところが大きい
検診方法 死亡率減少効果が示されている方法が選択される。有効性評価に基づくがん検診・健保組合等のがん対策担当機関が選ぶ 死亡率減少効果が証明されている方法を選択される方が望ましい。
※ただし個人あるいは検診実施機関により、死亡率減少効果が明確ではない方法が選択される場合があります
感度・特異度 特異度が重視され、不利益を最小化することが重視されることから、最も感度の高い検診方法が必ずしも選ばれない 最も感度の高い検査が優先されがりであることから、特異度が重視されず、不利益を最小化することが困難である
精度管理 がん登録を利用するなど、追跡調査も含め、一定の基準やシステムのもとに、継続して行われる 一定の基準やシステムはなく、提供者の裁量に委ねられている
具 体 例
具体例 老人保険事業による市町村の住民検診(集団・個別)労働安全衛生法による法廷健診に付加して行われるがん検診 検診機関や医療機関で行う人間ドックや総合健診、慢性疾患等で通院中の患者に、かかりつけ医の勧めで実施するがんのスクリーニング検査
「がん検診の適切な方法とその評価法の確立に関する研究」班より