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子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を防ぐワクチンの定期接種の接種状況などを探るため、日本対がん協会は定期接種の対象年齢となる小学6年生~高校1年生の女性と保護者を対象に「HPVワクチン調査」を実施。併せて同年代の男性接種についての認知状況なども調べました。
①HPVワクチンに関する調査報告(2025年度)
<発表のポイント>
・2009年度生まれ(15-16歳)で接種経験ありは66.2%
・定期接種対象(12-16歳)のすべての年代で接種経験率が上昇
・接種のきっかけは「国や自治体から情報提供されたから」が最も高く38.8%
・非接種理由では「副反応が不安だから」が最も高く52.6%(前年59.3%)
HPVワクチンに詳しい和歌山県立医科大学の上田豊教授(先進予防・健康医学)は、「背景を含めた今回のような各年代の多数の人を対象にした調査は例がなく貴重だ」などとコメントしています。
※調査の主な内容は、以下よりグラフとともにご覧いただけます。
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②HPVワクチン男性接種に関する調査報告 (2025年度)
<発表のポイント>
・HPVワクチン認知率は、父親より母親の方が高く、20ポイント以上のスコア差
・「男性でもHPVワクチン接種できる」の認知率は全体で39.4%
・「接種してほしい計」は全体で55.3%。父親の方が接種意向が高い
日本大学医学部産婦人科学の川名敬教授は「男性接種の定期接種化に向けた国全体での議論を進める必要がある。今回の対がん協会の調査も議論の素材として利用できるのではないか」などとコメントしています。
※調査の主な内容は、以下よりグラフとともにご覧いただけます。
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「2025年度がん検診研究助成事業」の採択研究を決定しました。有識者による委員会での厳正な審査の結果、全国の研究者21人による研究テーマを採択し、結果を公表いたしました。
日本対がん協会は、がんで苦しむ人や悲しむ人をなくすことを目標に活動に取り組んでいます。がん検診の推進も大きな柱の一つです。本助成事業は、がんの早期発見と適切な治療につながる検診の質向上を目指し、将来のがん対策の発展に寄与するものです。
2025年度も、がん検診技術の新たな開発を目標にした基礎的な取り組みから、がん検診のリスク層別化研究、精度管理の問題への対応、さらにがん検診受診を阻んでいる社会的な要因分析や受診勧奨策まで、幅広い分野を対象に公募を行いました。
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「2026年度がん患者支援活動助成-希望をともに育むプロジェクト- 」 について、5件の活動への助成が決定したことをお知らせいたします。
この助成は、がん患者さん・ご家族への支援を推し進めるための活動に対して助成を行うものです。 幅広いテーマを掲げて公募を呼びかけました。
審査委員会では、課題の明確性、計画の実現性、公益性、発展性に加え、当事者視点や、3年間の継続する助成だからこそ達成できる成果につながる活動か等、幅広い視点で審査を行い、応募数27件の中から5件の活動が選ばれました。
日本対がん協会は今後、最長3年間の継続助成に加え、活動の遂行力や団体力の強化を後押しする伴走支援にも力を入れ、中長期的な活動の発展を支えてまいります。
以下より、採択した活動テーマと団体、審査委員からの応援メッセージなどをご覧いただけます。
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①20周年記念イベント
がん患者・家族を支援し、地域全体でがんと向き合い、がん征圧をめざすチャリティ活動リレー・フォー・ライフ(RFL)は2026年度に日本開催20周年を迎えます。日本対がん協会と全国各地のリレー・フォー・ライフ・ジャパン(RFLJ)実行委員会は2月、20周年の記念イベントを東京・築地の国立がん研究センターで開催。各地の実行委員会代表者が集い、がんに立ち向かう決意を新たにしました。
日本対がん協会 垣添忠生会長の基調講演、「プロジェクト未来」研究助成・「マイ・オンコロジー・ドリーム(MOD)奨励賞」受賞者講演、ファイトバックセレモニー、ルミナリエセレモニーなど、イベントの模様は以下開催報告よりご覧いただけます。
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②2025サミット&2026キックオフミーティング
リレー・フォー・ライフ・ジャパン(RFLJ)の2025年度サミットと2026年度キックオフミーティングが2月22日、東京・築地の国立がん研究センター研究棟で開かれました。
各地の実行委員会やナショナルスポンサーの代表者らが参加し、1年間の活動を振り返り、新たな年の活動方針やスローガンを確認。 2026キックオフミーティングでは、 20周年ロゴも発表されました。翌日の20周年記念イベントも含め延べ約200人が一堂に会し、交流を深めました。
それぞれの模様は、以下開催報告よりご覧いただけます。
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