本メールは日本対がん協会の活動にご支援をいただいている方にお届けしております。配信停止をご希望の際は最下部にございます【発行元】よりお手続きください。

【2025年を迎えて】日本対がん協会会長 垣添忠生

2025年を迎え、日本対がん協会会長の垣添忠生よりご挨拶がございます。

－新たな気持ちでグループ一丸となり、対がん活動のさらなる充実を！－

コロナ禍で大きな後退を余儀なくされたがん検診事業。特に、早期がんの発見の減少を多大な損失と捉え、がん対策において予防と検診に注力することが当協会にとって最も合理的なアプローチであると語っています。

また、子宮頸がんやHPVワクチンに関する情報発信、シングルマザーなど検診を受けにくい方々を対象としたがん検診のデジタル無料クーポン発行、がん検診に特化した研究への助成金交付など、引き続き力を入れていきたい活動についても、医師であった自身の経験も交えながら具体的に話しています。
みなさま、ぜひご覧ください。

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HPVワクチンに関する調査報告

HPVワクチンに関して世代ごとの接種状況や意識の違いを探り、ワクチン施策に反映させることを目的に、「HPVワクチン調査」を実施。日本対がん協会の公式サイトにて結果を公表しました。

＜発表のポイント＞
・2008年度生まれのワクチン接種率は57.1％
・接種のきっかけは「家族に勧められたから」
・定期接種世代の接種に向けた啓発が必要

今回の調査について、厚生労働省の審議会（部会）で参考人などを務めた、大阪大学産婦人科学の上田豊講師は「我々の解析とも合致する傾向で信頼できる。背景を含めた今回のような各年代の多数の人を対象にした調査は例がなく貴重だ。ワクチン接種をした人が多数派になると、さらに接種しようという人も増えるのではないか。ただ、定期接種世代の接種はまだまだ低い。WHOの掲げる90％にはまだまだ遠い。さらに普及推進策を進めていく必要がある」と話しています。

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子宮頸がん予防のために HPVワクチン

当協会は、子宮頸がんの原因になるヒトパピローマウイルス（HPV）感染を防ぐワクチンと、その定期接種に関する情報をまとめた特設サイトを昨年一新しました。

最新の知見を反映し、定期接種の対象者（小学6年～高校1年相当の女性）にもわかりやすい内容になっています。キャッチアップ接種対象者（1997年４月２日～2008年４月１日生まれ）への情報提供も意識しました。

2025年1月8日、厚生労働省のホームページに掲載された「キャッチアップ接種に関する最新の検討状況」に関する情報も追記しておりますので、この機会に改めてご覧いただけますと幸いです。
＊追記箇所：03 公的な費用による無料接種（定期接種）

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第７回 がんリテセミナー：アーカイブ公開中！

人はがんとどう向き合うか？

企業とそこで働く人たちががんに関する正しい情報を集め、理解・活用する能力（リテラシー）の向上を支援する「働く世代のためのがんリテラシー向上プロジェクト」の一環として、昨年9月にオンライン開催された、第７回がんリテセミナーのアーカイブを公開中です。

第７回は「人はがんとどう向き合うか？」と題し、日本対がん協会会長の垣添忠生が登壇いたしました。医師として多くのがん患者さんと向き合ってきた垣添は、自身も大腸がんと腎臓がんを経験。その一方で2007年にはがん治療中の妻を自宅で看取りました。
セミナーでは、約300人の企業の人事や健康施策の担当者らに向けて、がんとはどういう病気か、人の多様性、大切な人を失った喪失感や悲しみとの向き合い方などについて、がん専門医、サバイバー、患者遺族としての経験をもとに語りました。後半では、がん治療と仕事の両立について、参加者からの質問にも答えています。

アーカイブはどなたでもご視聴可能ですので、ぜひご覧ください。

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【期間延長】寄付遺言書作成費を10万円助成

寄付大国イギリスの施策にヒントを得て、日本にも遺贈寄付の文化が根付くようにと、2022年より日本初としてスタートした「遺贈寄付の遺言書作成費用を助成する フリーウィルズキャンペーン」。日本対がん協会は、本キャンペーンに共創パートナーとして参加しています。

遺贈寄付の遺言書作成に伴う費用のうち10万円を助成する本キャンペーンは、昨年9月から開催中ですが、申込み期限が2025年3月31日(月)まで延長されています。

自分の思いや願いを託すことができ、少額から財産の一部を恩送りできる遺贈寄付。ご興味のある方は、ぜひ詳細をご覧ください。

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