公益財団法人 日本対がん協会

ながらワーカー

2人に1人が、がんになる時代です。
これまで、がんになると3割の方が勤務先を辞めざるをえなくなる現実がありました(厚労省調査)。
しかし、がんは早期であれば治る時代です。
「働きながら」「通院しながら」「会社や病院と相談しながら」働く。
そんな患者の方が増えています。いわば「ながらワーカー」。

日本対がん協会は、「ながらワーカー」を応援します。

がんは治療しながら働く時代へ がんは治療しながら働く時代へ

寄付のお願い

がん患者の方の就労支援キャンペーンを含めた日本対がん協会の活動は、
皆様からのご寄付で成り立っています。

就労相談

近藤明美先生

近藤明美先生(近藤社会保険労務士事務所/特定社会保険労務士 キャリアコンサルタント)
がんサバイバー・クラブの社会保険労務士による「がんと就労電話相談」では、お1人40分の、電話による無料相談を行なっています。
職場への伝え方や、利用できる制度、傷病手当金や障害年金など経済的なサポートが自分に適用されるかなど、ぜひご相談ください。がんと仕事について一緒に考えましょう。

「がんと就労 電話相談」予約専用
03-3541-7835
(10:00~17:00 月~金)

ご相談は、相談日の前月1日より、予約制(先着)でお受けしています。
ご予約の際に、ご氏名・ご連絡先・どのようなご相談かをお尋ねいたします。まずはお電話にてご予約下さい。

ご予約時間になったら…

ご予約の際に、当日限定の専用ダイヤルの番号をお伝えします。ご予約時間になりましたらお電話ください。
相談員の社会保険労務士が直接お電話をお取りします。相談時間は40分、相談料は無料です。(お電話代のみご負担ください)

どんな相談が受けられますか?

がんと診断された時、就労中である方の中には働くことについて様々な悩みを抱えていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。
がん治療には、検査、手術、通院による化学療法やホルモン療法、放射線治療といった、さまざまな過程があります。
その過程の中で、体調や気持ちにも変化が生じることと思います。
治療の過程や、体調・気持ちに合わせ、「働き方」や「働くこと」について、一緒に考えましょう。

このようなご相談があります

がんと診断されました。上司や同僚にどのように伝えたらよいでしょうか。
主治医には手術してみないと正確な治療のスケジュールはわからないと言われました。会社からはいつ復職できるのかと聞かれ困っています。
求職活動中ですが、面接の時に過去にがん治療の為に退職したことを伝えるべきか迷っています。
健康保険の高額療養費制度とはなんですか。
手術後復職した後、通院での補助化学療法が始まりました。想像していたより倦怠感が強く休みがちで退職しようかと迷っています。
休職中は収入がなくなります。どうやって生活していけばいいでしょうか。

がんと就労インタビュー

国立がん研究センターがんサバイバーシップ支援部長 高橋都さん

高橋都さん

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特定社会保険労務士 近藤明美さん

近藤明美さん

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クレディセゾン取締役 武田雅子さん

武田雅子さん

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石巻赤十字病院副院長 鈴木聡さん

鈴木聡さん

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総合建設業・松下産業代表取締役社長 松下和正さん

松下和正さん

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寄付の使い道

寄付の使い道

日本対がん協会とは

日本対がん協会は1958年8月、がんの早期発見や早期治療、生活習慣の改善によって、「がん撲滅」を目指そうという趣旨で設立されました。設立当時、がんによる死者は今の4分の1の年間88,000人ほどでした。 国立がんセンターができる4年前で、国が本格的にがん対策に乗り出す「夜明け前」の時代でした。残念ながら、その後、がんによる死者は増え続け、1981年にわが国の死因第1位となり、現在も死因のトップとなっています。 2016年のがん死者は37万2986人に達し、3人に1人ががんで死ぬ時代に入っています。
日本対がん協会は、がんを早期発見、早期治療するため、2015年までの累計では、全国の日本対がん協会グループの検診団体で延べ3億6000万人の方にがん検診を実施し、早期発見・早期治療によるがん死の防止に努めています。 がんの知識の普及やがん検診の推進に止まらず、無料がん相談などの患者・家族の支援、若手医師の育成、がんの基礎研究への助成など、活動範囲も拡大してきています。こうした幅広い「がん征圧」活動は、さまざまな企業、団体、個人からの寄付に支えられています。