日本対がん協会とは

日本対がん協会は1958年8月、がんの早期発見や早期治療、生活習慣の改善によって、｢がん撲滅｣を目指そうという趣旨で設立されました。設立当時、がんによる死者は今の4分の1の年間88,000人ほどでした。国立がんセンターができる4年前で、国が本格的にがん対策に乗り出す｢夜明け前｣の時代でした。残念ながら、その後、がんによる死者は増え続け、1981年にわが国の死因第1位となり、現在も死因のトップとなっています。2013年のがん死者は36万4721人に達し、3人に1人ががんで死ぬ時代に入っています。
日本対がん協会は、がんを早期発見、早期治療するため、2012年までの累計では、全国の日本対がん協会グループの検診団体で延べ3億3000万人の方にがん検診を実施し、早期発見・早期治療によるがん死の防止に努めています。幅広い｢がん征圧｣活動は、さまざまな企業、団体、個人からの寄付に支えられています。

日本対がん協会へのご寄付は寄付金控除の対象となります。｢税額控除｣または｢所得控除｣のどちらかを選択できます。｢税額控除｣を選択されると、多くの場合、所得税額が従来よりも少なくなります。
※(税額控除)か(所得控除)のどちらか有利な方を選択し、所得税の控除をうけられます。どちらも確定申告が必要です。
※日本対がん協会へのご寄付は、一部自治体の個人住民税、相続税についても優遇措置の対象となります。詳しくはお近くの税務署にお尋ねください。