HPVワクチンについて

はい、接種をお勧めします。子宮頸がんを発生する女性は年に3万5千人近くになります（上皮内がんを含む。厚労省 全国がん登録罹患数・率報告2018年）。とくに若い女性に多く、20代後半から急増し、30代が最も多くなります。ワクチンの効果は大きいと期待され、検診とともに子宮頸がん予防を図る2本の柱の一つです。

日本でも3種類のワクチンが承認されていますが＝下表参照＝、定期接種の対象は2価(サーバリックス)と4価（ガーダシル）の2種です＝2022年3月20日現在。欧米では主となっている9価(シルガード9)は定期接種には入っていません。2種のうち、いずれを選んでも良いのですが、1回接種した後は、同じものを接種します。

「一から」打つ必要はありません。HPVワクチンは、「1回目からの接種間隔が9年」のように、接種間隔が開いてしまっても効果が落ちることはありません（コロナウイルスワクチンとは異なります）。厚労省は「1回だけ接種した人は2，3回目を、2回接種した人は3回目を、標準的な接種間隔に沿って合計3回接種」としています。

いいえ、接種機会を逸した人へのキャッチアップ接種が定期接種と同様に無料で行われます＝対象者は、次の二つを満たす、①平成９年度⽣まれ〜平成17年度生まれ（誕生日が1997年４⽉２⽇〜2006年４月１日）、②過去にHPVワクチンの接種を合計３回受けていない、女性です。平成18・19年度生まれの方は、通常の接種対象（小学校６年から高校１年相当）の年齢を超えても、令和6年度（令和７年３月末）まで接種できます。

キャッチアップの期間について厚労省は下のように対象者を市町村に示しています。実際には、市町村によって若干の違いがあるかもしれませんので、案内が届いた際にご確認ください。

いいえ、原則として同じワクチンを接種することになっています。ただ、記憶にない場合は医師に相談してください。結果的に、交互接種（異なるワクチンを接種）になっても、効果が落ちることはありません。

年齢の上限はありません。海外では、26歳までを推奨している国も多いです。子宮頸がんや、高度病変の発見状況をみると、20代なら十分に接種する意味があります。ただ予防接種法に基づく定期接種では対象年齢が決められているのは、HPVに感染する機会が少ないうちに接種するほうが効率的だと考えられているからです。

日本では、20-25歳の一般女性でワクチンに含まれるHPV16型/18型に感染しているのは10％に過ぎず、90％の人には予防が期待されます。年長者に副反応が多いということもありません。もっとも、何歳で接種する場合でも、HPV感染の有無を調べる必要はありません。

妊娠中の接種は避けることになっていますが、妊娠に気づかない初期のうちに接種される場合も少なくないでしょう。この時期ですと赤ちゃんへの影響は、ないだろうと考えられます。2回目以降の接種は、出産してから受けてください。授乳中の接種は構いません。

いいえ、義務ではありません（日本では、現在、どのワクチンも接種の義務はありません）。ワクチンを接種することで子宮頸がんの予防などのメリットが期待できます。メリットが副反応リスクなどを上回ると判断されたため国として接種を勧めるものです。実際に接種するかどうかは、ご本人、保護者の意思でご判断ください。接種しなくても法律上のデメリットはありません。

日本では、3回接種することが承認の条件となっていますし、定期接種の場合も3回です。ただ、世界保健機関（WHO）の勧奨など、海外の国々では、年齢によって（14歳以下は）接種を2回としているところも少なくありません。ただし、15歳以上は3回接種が必要です。年少ほど、抗体価の上昇が高く、有効性が高いからです。

子宮頸がんの全てを予防できるというわけではありませんが、大幅に減少することは証明されています。一般社会での健康・医療データを分析し、ワクチン接種者では、接種していない人よりも子宮頸がんが80～90％減った、という結果が欧州から報告されています。日本対がん協会支部の検診データの分析でも、治療が必要となる高度病変やがんは接種者では非接種者よりも90％抑制できる、という結果が出ています。

ただ、ワクチンは子宮頸がんを引き起こすＨＰＶ型のすべてをカバーしているわけではありませんので、接種した人も検診は必ず定期的に受けてください。

医学的理由でワクチンを接種できなかったり、接種を望まなかったりする人もいるでしょう。検診を定期的に受けることにより、子宮頸がんで死亡したり、手術・治療を受けたりするなどのリスクを大きく減らせるのは間違いありません。

ワクチン接種で子宮頸がんの約90％発生を予防します、検診受診により発生した子宮頸がんや前がん状態を早期に見つけます。二重の「予防措置」をとることでリスクをより下げることができます。接種を受けた人も受けていない人も検診の定期的な受診は欠かさないでください。

注射の痛み、接種した場所の腫れ、若干の発熱といった予防接種に一般的なもののほか、接種後の倦怠感等が起きることもあります。接種の不安や興奮等で失神したり、ドキドキしたりすることもあり、接種する際は椅子に座り、接種後はしばらく様子をみたほうが良いでしょう。

過去に予防接種を受けた際に腕がしびれたり痛みが長引いたり、また急なアレルギー反応が起きたりした人は接種の前に医師に相談してください。入学試験やスポーツ大会の直前に接種することも避けた方が無難でしょう。

予防接種法によるワクチン（HPVワクチンに限らず）接種後に、健康被害が起き、病院にかかったり障害が残ったりした際には救済制度が設けられています。受診した医師や保健所、市町村の予防接種担当課に連絡・相談してください。国の審査会に諮られて判断されます。ただし、厳密な因果関係の判断とは異なり、救済措置としての側面があります。

社会問題となった安全性について、（いわゆる副反応とHPVワクチンには因果関係がないことが判り、）特段の懸念が認められないこと、接種の有効性が副反応のリスクを明らかに上回ることが厚生労働省の専門家の会議で認められたからです。

ワクチンは2013年4月に定期接種化されたのですが、厚労省の専門家の会議は、接種後に持続する疼痛など様々な症状を訴えるケースが相次いだことを受け、十分に情報を提供できない状況にあると判断し、厚労省が差し控えという対応をとりました。それがその年の6月でしたので、安全であることの判断がつくまで8年以上を要したことになります。（定期接種自体は継続されており、接種希望者は接種できました。）自治体から対象者への個別の勧奨が中止されました。

この厚労省の対応により接種率は1％を切り、事実上、ワクチン接種が中止されていたとも言える状況でした。日本以外で、同様の措置が取られた国はありません。

ワクチン接種との因果関係を認められたケースはありません。厚労省の研究班が全国の大学病院や200床以上の病院を対象に、「多様な症状」を訴える一定年齢の患者を、後になってから、調査しました。この時は、ワクチンを接種していない人にも多様な症状を訴える人が一定数存在した、と結論づけられています。厚労省副反応検討部会は、「多様な症状」を「機能性身体症状（身体症状はあるものの、画像検査や血液検査には、症状に合致する異常所見がない）」であると結論付けています。

WHOでは、ワクチン接種の前、中、後に起こる「予防接種ストレス関連反応」を提言し、「急性反応」には、交感神経系の活性化に伴う反応（動悸、過換気、口渇、手足のしびれなど）と副交感神経の活性化に伴う血管迷走神経反射（徐脈、血圧低下、失神発作など）があり、接種何日か経過後に発生する「遅発性反応」には解離性神経症反応（脱力、麻痺、異常な動き、四肢の姿勢、歩行不規則性、言語障害、明らかな生理学的根拠のない非てんかん発作など）があります。「機能性身体症状」にほぼ相当します。