日本対がん協会は、がんの知識の普及、啓発や、がん検診によるがん予防運動を全国的に展開しています

　1月18日に開催されたがん戦略研究・倫理委員会（高嶋成光委員長）、続く30日の運営委員会（土屋了介委員長）は、課題１「乳がん検診における超音波検査の有効性を検証するための比較試験」（J-START）の追加複合研究として、「個別案内が検診参加人数に与える影響に関する研究」を実施することを了承した。
　この追加研究は、福岡市と福岡市医師会が40歳代の女性に乳がん検診受診を郵便により個別に呼びかけることとなったのを期に、このような呼びかけが検診受診人数やJ-START研究に参加する人数にどの程度影響が出るかを調査研究するもの。

　福岡市と福岡市医師会では、40歳代の全女性9万人を対象に個別郵送により乳がん検診を09年初頭から呼びかける事になった。これまで医師会は市の広報誌を通して検診を呼びかけていたが、乳がん検診受診率は06年度で5％と低迷していた。今回の企画で受診率アップが期待されている。
　研究班ではこの呼びかけ方法がJ-START研究参加者数に及ぼす影響、郵送された案内を見て受診したかどうか、などを調査研究する。日本ではこういった個別案内の有効性を検証した例はこれまでに無く、今後のがん検診受診率アップに結びつく方策としてのデータが得られることが期待される。