平成18年度に研究がスタートしてから、課題１、課題２ともに、平成21年度は４年目を迎えました。最終年度まであと１年。前年度の厚労省の中間評価では、高い評価を受けました。まだ研究は途上ですが、それぞれ確実に大きな目標に向かって、たしかな歩みを進めています。
 課題１ 乳がん検診における超音波検査の有効性を検証するための比較試験 |
まず、研究の第１の目的である超音波による乳がん検診の標準化と普及に関しては、平成21年度は、全国で12回、2日間にわたる講習会を実施しました。平成19年度のガイドライン策定後、累積で1000人を超える医師・技師が受講されており、大きな成果といえます。
比較試験では、研究実施体制の整備、研究参加団体及び関連機関のご協力とご努力によって、平成20年度に引き続き、毎月約3000人の参加者を確保することができました。今年度の新規登録者は3万人を超え、累積では、平成21年度末で約7万人の新規登録者が見込まれています（図1）。このような大規模な臨床試験は、わが国はもちろん、世界でも類をみないものです。平成19年度に新規登録した参加者の第２回目の受診も始まりました。
また、福岡市をモデルケースとして、個別案内が検診参加者数増加に与える影響に関する研究が追加複合研究として実施されました。福岡市長の手紙を添えた受診勧奨を行ったところ、乳がん検診受診者・比較試験参加者が激増したケースです（図2）。今後、詳しく報告する予定です。わが国の低いがん検診受診率の向上につながることが期待されます。
比較試験では、研究実施体制の整備、研究参加団体及び関連機関のご協力とご努力によって、平成20年度に引き続き、毎月約3000人の参加者を確保することができました。今年度の新規登録者は3万人を超え、累積では、平成21年度末で約7万人の新規登録者が見込まれています（図1）。このような大規模な臨床試験は、わが国はもちろん、世界でも類をみないものです。平成19年度に新規登録した参加者の第２回目の受診も始まりました。
図１：臨床試験登録状況
また、福岡市をモデルケースとして、個別案内が検診参加者数増加に与える影響に関する研究が追加複合研究として実施されました。福岡市長の手紙を添えた受診勧奨を行ったところ、乳がん検診受診者・比較試験参加者が激増したケースです（図2）。今後、詳しく報告する予定です。わが国の低いがん検診受診率の向上につながることが期待されます。
図２：福岡市のJ-START受診者数
| 課題２ 緩和ケアプログラムによる地域介入研究 |
前年度までの、地域の実態把握に基づいた企画立案・研究組織の構築、そして遺族調査などの介入前調査を終え、平成21年に入り、地域介入を開始しました。
具体的には、１）緩和ケアの標準化と継続性の向上のため、緩和ケアの医療者向け講習会を各地域で開催しました。２）患者・家族に対する適切な知識の提供のため、一般向けリーフレット、啓発冊子、DVD、書籍などを各地域の施設で配布し、一般向けの講演会も開催しました。３）各地域に「がん緩和ケアサポートセンター」、「地域緩和ケアチーム」を設置、中には3000件を超える相談を受けたところもありました。また、地域共有の電子カルテを作ったり、在宅療養費の計算表を開発したりと、それぞれの地域に合った独自の活動も活発に行われました。４地域の医療福祉従事者による合同意見交換会を開き、問題を共有し、解決策を討論しました。
OPTIM-studyで設定されたプログラムを実際に導入する過程を記述し、他の地域で実施可能かつ有用な情報を提供するため、「プロセスの記述」が始まりました。これにより、緩和ケアプログラム実施の上でのバリア、成功させる要因は何かが、体系的に明らかにされることが期待されます
具体的には、１）緩和ケアの標準化と継続性の向上のため、緩和ケアの医療者向け講習会を各地域で開催しました。２）患者・家族に対する適切な知識の提供のため、一般向けリーフレット、啓発冊子、DVD、書籍などを各地域の施設で配布し、一般向けの講演会も開催しました。３）各地域に「がん緩和ケアサポートセンター」、「地域緩和ケアチーム」を設置、中には3000件を超える相談を受けたところもありました。また、地域共有の電子カルテを作ったり、在宅療養費の計算表を開発したりと、それぞれの地域に合った独自の活動も活発に行われました。４地域の医療福祉従事者による合同意見交換会を開き、問題を共有し、解決策を討論しました。
OPTIM-studyで設定されたプログラムを実際に導入する過程を記述し、他の地域で実施可能かつ有用な情報を提供するため、「プロセスの記述」が始まりました。これにより、緩和ケアプログラム実施の上でのバリア、成功させる要因は何かが、体系的に明らかにされることが期待されます
