日本対がん協会は、がんの知識の普及、啓発や、がん検診によるがん予防運動を全国的に展開しています

平成22年7月29日に開催されたがん戦略研究・倫理委員会（高嶋成光委員長）、続く8月9日の運営委員会（土屋了介委員長）は、課題2「緩和ケアプログラムによる地域介入研究」（OPTIM）の追加複合研究として、「緩和ケア普及のための地域プロジェクトにおける一般市民向け啓発活動の評価の調査」を実施することを承認した。

　この研究はOPTIM研究対象地域（鶴岡・柏・浜松・長崎地域）の一般市民4,000人を対象に、研究前と後で緩和ケアに対する認知とイメージがどのくらい変化したか、OPTIMプロジェクトで実施した啓発活動への認知はどのくらいであったか、を比較するもの。アンケートに回答してもらう形で調査する。調査期間は平成22年9月から12月の3ヶ月間を予定。