日本対がん協会は、がんの知識の普及、啓発や、がん検診によるがん予防運動を全国的に展開しています

　「子宮頸がん征圧を目指して」と題した公開シンポジウム（無料）が２月４日（水）、東京都文京区本郷の東京大学本郷キャンパス大講堂（安田講堂）で開かれます。２月４日は国際対がん連合（ＵＩＣＣ）が定めた「世界対がんデー」です。今回のシンポジウムはそれにちなんだ日本で初めての取り組みになります。

　主催はＵＩＣＣ日本委員会で、子宮頸がん征圧をめざす専門家会議、日本対がん協会が共催します。　子宮頸がんは発病の仕組みがほぼ解明され、死亡をゼロにできる唯一のがんと言っても過言ではありません。それにもかかわらず、日本では年に７千人が新たに罹患し、２４００人が死亡しています。とくに２０代、３０代の増加が著しく、リプロダクティブ・ヘルスの観点からも大きな問題となっています。

　シンポジウムは、子宮頸がんについて、まず、正しく知り、「死亡ゼロ」を実現するために必要なことを考えてもらおうと企画されました。　がん一般に言えることですが、子宮頸がんも早期発見・早期治療が重要です。そのためには検診の受診が欠かせませんが、日本の子宮頸がん検診の受診率は２０％程度と低いのが実情です。若い世代では数パーセントという報告もあります。
　近年、原因となるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染防止に有効とされるワクチンが開発され、世界１００カ国以上で承認されています（日本では承認申請中）。欧米の国々では、１０代前半から女子にワクチンを接種し、２０歳ごろから数年ごとに検診をするのが一般的になってきています。

　ＵＩＣＣでは子宮頸がんによる死亡者が多い低開発国などでのワクチンの普及が必要だと訴えています。

　シンポジウムの問い合わせや参加申し込みはこちら(PDF：6.47MB)から。運営事務局は、ＮＰＯ法人キャンサーネットジャパン（ＣＮＪ）です。