日本対がん協会は、がんの知識の普及、啓発や、がん検診によるがん予防運動を全国的に展開しています

がんの医療水準を、高いレベルにそろえることを目指して全国の研究者らが進めている「厚生労働科学研究がん臨床研究事業」の2007年度研究成果発表会が、1月22、23の両日、東京都中央区のがん研究振興財団国際会議場で開かれ、それぞれの研究の主任研究者ら72人が、1年間の成果を披露し、会場からは熱心な質問が相次いだ。

研究は、厚生労働科学研究費補助金で行われている。各課題には、主任研究者と、分担研究者、計657人が参加して臨床現場からの視点で研究をしている。

発表会は毎年この時期に開かれており、がん対策基本法が施行された今年度は、採択課題が昨年度の45件から大きく増えた。

従来から積み上げられてきた標準的治療法の開発・確立や病理診断などに関する研究と並行して、緩和ケアや在宅医療推進、自治体のがん対策の現状分析、がんの症例登録とコンピューターシステム、がん患者のQOL（生活の質）向上や介護、相談支援センターのあり方、がん医療従事者の育成、がん診療連携拠点病院の機能強化など、がんを取り巻く広範な課題が採択されている。発表された研究成果の抄録は、発表会を主催した日本対がん協会ホームページ上のがん臨床研究推進事業の項に掲載されている。