日本対がん協会は、がんの知識の普及、啓発や、がん検診によるがん予防運動を全国的に展開しています

がん患者やその家族の不安や疑問に対応するため、全国のがん診療連携拠点病院に設置される「相談支援センター」の相談員を養成する初めての講習会が９月２０日、東京・江戸川区で開かれ、全国の拠点病院の担当者ら約３００人が出席した。
がんに関する情報を提供するため、国立がんセンターに置かれる「がん対策情報センター」が１０月１日に発足するのに合わせた講習会で、厚生労働省と正力厚生会の主催、国立がんセンター企画、日本対がん協会と静岡県立静岡がんセンターが開催に協力した。

国立がんセンターの垣添忠生総長が「これからのがん医療と相談支援センターが目指すもの」の題で講演。
がん検診や緩和医療、がん登録の重要性、第３次対がん１０か年総合戦略の概要や、ことし成立したがん対策基本法など、がん医療を取り巻く多様な状況を説明した。
厚生労働省からは相談支援センターが果たすべき機能についての説明があった。
さらに、医療相談室などを先行して設けて相談業務の実績を重ねてきた広島県立広島病院、栃木県立がんセンター、国立病院機構四国がんセンター、熊本市立熊本市民病院、住友別子病院、静岡県立静岡がんセンターの担当者が、それぞれの体験を披露しながら、センター設置に当たっての注意点、問題点などを明らかにした。