日本対がん協会は、がんの知識の普及、啓発や、がん検診によるがん予防運動を全国的に展開しています

新潟市で７日午後、第２３回がん征圧新潟県民大会（同県成人病予防協会・日本対がん協会同県支部主催、日本対がん協会共催）が催され、検診活動を続けている医療関係者や市町村の保健福祉関係者、婦人団体代表ら約７００人が参加した。

協会県支部によると、０５年、新潟県のがんによる死亡数は７４２９人。人口１０万人あたり３０６．０で、全国平均の２５８．２を上回り、全国のワースト９位。この現状を変えようと、協会県支部は毎年大会を開いて、対がん活動の強化と参加を呼びかけている。
とくに今年は、日本対がん協会が今年度から新たに受託実施することになった厚生労働省の「がん医療水準均てん化推進事業」を一部取り入れた形で開催されることになり、同事業の補助金で研究を進めている静岡県立静岡がんセンターの山口建・総長が、研究テーマである「がん患者の心のケアと医療相談--基本とインフラ整備」の題で特別講演。やはり同事業による研究を進めている新潟県立がんセンター新潟病院の田中乙雄・院長が講演の座長として加わった。

また、県などの代表らから祝辞が述べられ、がん対策に貢献した人たちの表彰も行われた。パネルディスカッション「向き合おう！あなたの体とがん年齢」は、新潟県立がんセンター新潟病院の梨本篤・臨床部長をコーディネーターにして進行。内藤桂子・あけぼの会新潟支部長らのがん体験発表を交えて、検診による早期発見・早期治療の重要性を軸に活発な論議が行われた。