日本対がん協会支部による平成16年度のがん検診受診者数は延べ1177万人3243人で、前年度に比べ36万4136人減となり、2年連続の1200万人台はならなかった。
昭和35年に住民検診が始まって以来の累計は2億3913万8874人となった。
検診対象となる10部位のうち、受診者が増えたのは乳房と前立腺だけで、他の胃、大腸など8部位が減少した。
減少幅が大きかったのは神経芽細胞腫の16万5063人減。率では98.37%減だった。
次いで胃がんの10万7557人減。甲状腺の9万2175人が続く。
増えたのは乳がんの3万2890人、前立腺がんの5万7766人だった。
大幅な減少の理由として支部の担当者は、市町村の苦しい財政状況、またがん検診の一部が「隔年でよい」とされ、常連の足が遠のいたことなどをあげている。
昭和35年に住民検診が始まって以来の累計は2億3913万8874人となった。
検診対象となる10部位のうち、受診者が増えたのは乳房と前立腺だけで、他の胃、大腸など8部位が減少した。
減少幅が大きかったのは神経芽細胞腫の16万5063人減。率では98.37%減だった。
次いで胃がんの10万7557人減。甲状腺の9万2175人が続く。
増えたのは乳がんの3万2890人、前立腺がんの5万7766人だった。
大幅な減少の理由として支部の担当者は、市町村の苦しい財政状況、またがん検診の一部が「隔年でよい」とされ、常連の足が遠のいたことなどをあげている。
