日本対がん協会は、がんの知識の普及、啓発や、がん検診によるがん予防運動を全国的に展開しています

　今、日本人の2人に1人が、がんになり（男性は6割）、3人に1人が、がんで亡くなっています。この割合は世界一（＝日本は世界一のがん大国）なのですが、国民のがんに関する知識は、先進国のなかでもきわめて乏しいのが実情です。

　核家族化が進み、病院死がほとんど9割を占める現状では、子供も大人も死を目の当たりにすることがなくなりました。平和な日本では死をイメージさせるものはがんくらいしかなくなってきているのに、がんが「ひみつ」になってしまっているのです。

いまさら大家族制度に戻ることができない以上、「学校でのがん教育」が必要ですが、学校でがんを教える機会はほとんどありません。この現状を打開するため、文科省・厚労省と連携し、多忙を極める現場の先生方の負担を最小限に抑え、なおかつ生徒の発達段階を顧慮しながら、がん教育を進めたいと考えています。

　中学3年生が、対象学年としてはベストです。義務教育の最終学年であり、遺伝子や細胞分裂などの基礎知識があるからです。

中学生にがん教育とは時期尚早、と思われるかもしれませんが、性交渉にともなうウィルス感染が原因となるは、20歳代で急増しており、海外では10代前半の女子にワクチンが投与されています（日本でもようやくワクチンが承認されました）。厚生労働省の指針でも、検診は20歳から受診する必要があります。15歳の中学3年生にとってわずかに5年後のこと。喫緊の課題なのです。

こうしたことから、中学校3年生全員にがんを分かりやすく、自発的に学習できる教材（DVDなど）を無償配布するボランティア活動を行おうと考え、「財団法人 日本対がん協会」のご理解を得て、同協会内に「がん教育基金」を設置させていただきました。

生徒1人あたり100円程度の費用で、教材の配布が実現できます。また、タレントの山田邦子さんと小生で、「課外授業」も実施する計画です。生徒だけでなく、両親への「がん啓発」にも効果的でしょう。中学3年生は約120万人いますから、1億2千万円程度で、一学年全員へのがん教育が実現します。 　法人・個人からのご寄付を募り、この計画を実現したいと思っています。「がん教育」は「死生観教育」でもあります。日本人の死生観の再構築にも、この事業が資するところ大と確信します。ご支援のほど、よろしくお願い申し上げます。

東京大学医学部附属病院
放射線科准教授／緩和ケア診療部長
中川恵一拝