日本対がん協会は、がんの知識の普及、啓発や、がん検診によるがん予防運動を全国的に展開しています

日本対がん協会は1958年（昭和33年）８月、がんの早期発見や早期治療、生活習慣の改善によって、「がん撲滅」を目指そうという趣旨で設立されました。その前年の日本癌学会総会での提唱がきっかけとなり、朝日新聞社が創立80周年記念事業として支援し、設立の運びになったものです。その後もさまざまな団体、企業、個人の草の根の支援が、協会の活動を全面的に支えています。

設立当時、がんによる死者は今の４分の1の年間８万8000人ほどでした。国立がんセンターができる４年前で、国が本格的ながん対策に乗り出す「夜明け前」の時代でした。
残念ながら、その後、がんによる死者は増え続け、1981(昭和56)年、わが国の死因第１位となり、2007年まで27年連続で死因のトップになっています。07年のがん死者は推計で33万6000人に達し、3人に1人ががんで死ぬ時代に入っています。

日本対がん協会は、がんを早期発見、早期治療するため、08年までの累計では、全国の日本対がん協会グループの検診団体で延べ2億8459万人の方にがん検診を実施し、32万6232人の方のがん（疑いを含む）を見つけ、早期発見・早期治療によるがん死の防止に努めています。

また、がん予防にはがん検診だけでなく生活習慣の改善がきわめて重要です。タバコは肺がんだけでなく多くのがんの誘因や原因とされています。協会は「禁煙の勧め」など、がん予防の啓発活動にも力を入れ、「がん征圧」に向けて大きな成果を上げています。

日本対がん協会は、東京を除く46道府県に「日本対がん協会グループ」を構成する提携団体を持ち、全国でがん征圧運動を展開しています。

日本対がん協会グループを構成する提携団体の基本はがん検診事業です。中でも市町村の委託を受けた集団検診(住民検診)が大きな柱になっています。全体では全国で約1000台の検診車を持ち、近くに検診施設のない地域にも検診車が出かけ、広い地域でがん検診を支えています。

日本対がん協会では、検診は行っていませんが、国立がん研究センターや財団法人・癌研究会、癌研有明病院など、がん関係機関と緊密な連携を保ちながら活動をしています。その活動は、がんの知識普及・啓発と、がん患者・家族の支援事業が大きな柱になっています。専門医による「がん無料面接相談」を開くほか、がん専門医による事前予約制の電話相談、専門看護師や社会福祉士による無料電話相談「がんホットライン」を実施しています。

また、９月をがん征圧月間と決め、とくに活動を強めるほか、がん征圧全国大会を開き、がん征圧活動の推進を誓っています。毎年、がん検診やがん予防に地道な活動や研究をした人や団体に贈られる日本対がん協会賞、朝日がん大賞の授賞式も、全国大会で行われます。

さらに、厚生労働省の委託事業である、がん臨床研究推進事業では、協会が事務局となって、研究者の研修会、発表会を開催するほか、一般市民向けの発表会や、がんに関する啓発冊子も発行しています。

アメリカで1985年にスタートしたがん患者支援イベント「リレー・フォー・ライフ」も06年の茨城県つくば市での初回から、2007年には兵庫県芦屋市と東京・お台場で、初の24時間継続イベントとして実施されました。2010年には20ヶ所で開かれるなど、大きな広がりを見せています。

こうした幅広い「がん征圧」活動は、さまざまな企業、団体、個人からの寄付に支えられています。