日本対がん協会は、がんの知識の普及、啓発や、がん検診によるがん予防運動を全国的に展開しています

日本対がん協会の道府県支部のうち、41支部でがん検診を行なっています。
その受診者は、がん検診を始めた1960年から2005年度までで累計2億5,042万7013人となりました。

当協会は毎年、各支部の検診実績を「がん検診の実施状況」としてまとめています。2005年度（平成17年度）のまとめのうち、概要の一部を掲載します。

日本対がん協会の支部が行ったがん検診の詳しい内容は、Ａ４判、約120ページの冊子にまとめられています。御入用の方には、有料でおわけします。協会本部までお問い合わせください(電話03-5218-4771）。検診状況のほか､前年度（平成16年度）に行った検診の受診者を追跡調査し、病期分類などをまとめています。

報告書「がん検診の実施状況」は、日本対がん協会の道府県支部が平成17年度（17年4月1日～18年3月31日）に実施した延べ11,278,203人についてのがん検診実施状況と、平成16年度に行った検診の受診者を追跡調査して病期分類等をまとめたものです。昭和42年から刊行しており、今回で39号です。

日本対がん協会では、がんの早期発見を目的とする検診を、胃は昭和35年、子宮頸が昭和36年、乳房が昭和45年、肺が昭和51年、大腸が昭和52年、子宮体が昭和55年、前立腺が平成8年から実施、その他のがん検診を合わせた受診者総累計は、平成17年度までで2億50,427,013人、発見がん数は26万5,847人に達し、その多くを早期治療に結びつけています。

平成17年度の受診者総計は1,127万8,203人。部位別の伸び率は下表のように、前年比で、胃がん104,382人、子宮頸がん238,625人、子宮体がん9,576人、乳がん145,085人、甲状腺がん96,034人、神経芽細胞腫2,738人、計596,440人減り、増えたのは、肺がんの10,781人、大腸がん42,186人、肝胆膵肝がん804人、前立腺がん37,693人で、計91,464人でした。結果、全体としては504,976人の大幅減。このうち、神経芽細胞腫が平成15年7月に厚生労働省の検討会が出した「現在の検査をこのまま続けることは困難であり、いったん休止することが適切である」との報告により、16年度で公費によるマススクリーニングが終了したため17年度は０となっています。

●各検診の17年度受診者と対前年度比較

全国46道府県支部のうち、胃は41支部、子宮頸39支部、子宮体22支部、乳房41支部、肺41支部、大腸41支部、甲状腺15支部、肝胆膵腎22支部、神経芽細胞腫0支部、前立腺35支部から検診実施の報告がありました。

検診方法は、検診車による出張方式が主で、支部が直接運営した検診車の台数は胃367台、子宮98台、乳房114台、肺は310台、肝胆膵腎34台でした。施設検診は25支部35カ所で行っています。　これらの検診車は、本部および支部が、(1)国、道府県、日本郵政公社、日本自転車振興会、日本宝くじ協会、中央競馬馬主社会福祉財団などの補助を受けて整備したものと、(2)一般寄付や自主財源で支部単独で整備して、運営しているものが大部分です。

平成17年度に、全国の各支部が実施したがん検診について、その一次検診の方法、要精検率、精検受診率、がん発見率についての集計を総括すると、下表の通りです。

部位によりそれぞれ特徴が見られますが、がん発見率を中心にした効率面と、事後管理を中心とした精度管理面のチェックが重要です。ハイリスク受診者に対する集中的な検診と節目検診による皆検診など、計画的な検診により、さらに成績は向上するものと思われます。

●各種がん検診の成績 平成17年度

子宮体がん高危険群……50歳以上、閉経以後、６カ月以内不正出血、未妊月経不規則
肺がん高危険群 ……50歳以上、喫煙係数600以上、６カ月以内に血痰