日本対がん協会は、がんの知識の普及、啓発や、がん検診によるがん予防運動を全国的に展開しています

肺がんの一次検診では、タバコを多く吸うハイリスクの人に対する肺Ｘ線検査と喀痰細胞診の併用、およびハイリスクでない人への肺Ｘ線検査だけが科学的に有効であると証明された方法です。

肺がんの予後（治療の経過具合）はあまりよくありませんが、治療技術が進歩し、早期のうちに発見して治療すれば約８割が治るようになりました。無症状のうちに検診を受診した人では、早期の肺がんが発見される可能性が高いことが知られています。

上表にあるように、がんが発見できても臨床病期（進展度、ステージ）が進んでいる状態で見つかった場合は、それだけ５年生存率が下がってしまいます。そのためにも、早期がんのうちに発見して治療することが重要になります。

日本対がん協会が平成17年に全国の支部で行った肺がん検診の結果では、受診者数は370万4530人、うち精密検査が必要と判定された人（要精検者）は８万3489人（要精検率2.3％）、この中で精密検査を実際に受診した人（精検受診者）は６万6272人（精検受診率81.0％）。この検診を通してがんを発見された人の数は1640人、その割合は0.05％でした。

この結果から、がん罹患者数（１万人の検診受診者でがんが見つかった人の数）を算出しました。

肺がん検診を１万人が検診を受けると、230人が一次検診で「異常あり」と判定され、精密検査（二次検診）を受けるよう判定されます。しかし、実際に精密検査を受ける人は230人中186人しかいませんでした。そして、186人の中から５人に肺がんが発見されたという割合になります。

肺がんの一次検診では、一般的に「肺Ｘ線検査」、50歳以上で喫煙指数（1日の喫煙本数×喫煙年数）が600以上、もしくは40歳以上で６ヵ月以内に血痰のあったハイリスクの人には「肺Ｘ線検査と喀痰細胞診の併用」、そして「低線量ＣＴ」などが行われています。

しかし、「有効性評価に基づく肺がん検診ガイドライン」（2006年）では、「対象とする集団の肺がんによる死亡率を減少させる」という肺がん検診の目的に合致すると科学的に証明され、「実施することをすすめる」と判定されたのは「肺Ｘ線検査」とハイリスクな人に対する「肺Ｘ線検査と喀痰細胞診の併用」だけです。